リホストマイグレーション for 富士通メインフレーム

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メインフレームとは

メインフレームは、主に金融機関や製造業などで基幹システムなどに使用されている大型コンピューターを指します。これらは主に企業の基幹業務システムなどに使用され、メガバンクや大手メーカーで今も稼働を続けていると言われています。

メーカー独自方式のハードに独自OS（基本ソフトウェア）、独自業務アプリケーションを搭載したシステムで、一度導入すると他社に乗り換えることが難しく、オープン化（※1）が進む中で出荷台数・市場も激減しています。

※1 一般的に技術的な仕様が公開されている普及型のOSやハードウェアを組み合わせたシステムにすること

富士通メインフレーム撤退

2022年2月、メインフレームの主要ベンダーである富士通株式会社が、メインフレームの販売を2030年に終了し、2035年にはサポートを終了することを発表しました。
現在、メインフレームを使っているユーザー企業は、システム移行の一大プロジェクトをすぐにでも検討する必要があります。

レガシーシステムの問題点

メインフレームを含むレガシーシステムの問題点として、システムの複雑化・老朽化・ブラックボックス化やメンテナンスの属人化、維持費・運用費の高止まり、人材の高齢化、システムの硬直化などさまざまな問題点があげられます。

• 複雑化・老朽化・
  ブラックボックス化
  した既存システム
• 維持・運用などの
  コストが高止まり
  している
• 人材の高齢化・
  システムが
  硬直している
• DXが推進できず
  経済損失している

2030年の販売終了、2035年のサポート終了を迎える前に
システム移行の検討を進める必要があります！

リホストマイグレーション

レガシーシステムのマイグレーション方式には、リホスト・リライト・リビルドなど、いくつかの方式があります。
本サービスは、短期間、かつローリスクでマイグレーションできるリホスト形式で行います。

	リホスト	リライト	リビルド
運用コスト	削減できる	削減できる
開発コスト	小	中	大
開発期間	短期間	中期間	長期間
リスク	低	中	高

富士通メインフレーム

TmaxSoft OpenFrame7

• ・COBOL、アセンブラ、JCL、PSAMなどの資産を再利用し、移行期間とコストを削減します。
  （MEDはPSAMにコンバートが必要です）
• ・AIM/DB、VSAMはTibero RDBMSに移行可能です。
• ・帳票、ジョブ管理、監視はオープン環境の製品に移行が必要です。

リホストマイグレーション3つの特長

シーイーシーのリホストマイグレーションなら、
最新のシステム環境へ確実に移行可能です。

プランニングから移行後まで
ワンストップで対応

コンサルティングから設計・開発・テスト・導入、運用・保守にいたるまで、すべての移行プロセスにワンストップで対応します。

高品質／高効率／低リスクな
マイグレーション（移行）が可能

自動変換ツールと独自のノウハウを活かし、専門技術者がマイグレーションをご提案＆実行します。
人為的なミスや手戻りを抑制できます。

マルチベンダーマルチプラットフォームへの移行も柔軟に対応

特定の言語や特定の製品に縛られることなく、お客様のニーズを的確に捉え、最適な環境へのマイグレーションを実現いたします。

リホストマイグレーションの流れ

COBOLなどのプログラムのソースコードやJCLには極力手を加えず、
オープンシステム上で稼働させるリホストの手法を用いて移行を実現。

無料診断

無償での移行診断、ナレッジベースでの移行診断サービスです。
ヒアリングシートをご提供いただき、概算の御見積をご提示いたします。

調査分析・PoC

変換対象の一部資産（※）にて変換検証を実施し、変換後のシステムがリホスト製品上で稼働可能かの検証を実施いたします。
※業務／機能の観点で網羅している資源にて検証。

資産棚卸

ツールを活用し、不要資産の調査を実施いたします。

移行診断

変換対象資産を受領後、ツール対応範囲、非互換箇所の確認を実施いたします。
非互換がある場合、製品のバージョンアップ対応、もしくは個別修正にて対応するのか方式の検討を行い、概算見積を提示いたします。

変換・現新照合

• 非互換方式設計

  非互換（製品対応範囲外）に対して、修正ガイドラインを作成。

• 開発／移行

  環境定義および資源／データ移行を実施。

• 現新比較テスト

  「業務パターン網羅」＋「機能網羅（変換観点）」にて検証を実施。
  ※業務パターンとして検証すべき内容については、協議の上ご提供をお願いいたします。

テスト支援

結合テスト／総合テストを実施する中で発生した現新差異の原因調査を実施いたします。

レガシーシステムの移行でお困りの企業の方は、
どうぞお気軽にお問い合わせください。